可採埋蔵量 - Wikipedia http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8F%AF%E6%8E%A1%E5%9F%8B%E8%94%B5%E9%87%8F
主な地下資源の可採年数は、石油が46.2年、石炭が118年、天然ガスが58.6年[2]、ウランが100年以上とされている[3]。
よくある質問とその回答_石炭関係_Ｑ２ http://www.enecho.meti.go.jp/faq/coal/q02.htm
可採年数 石炭：約１５５年、石油：約４０年、天然ガス：６５年、ウラン：６５年（出所：ＢＰ統計２００５、ＵＲＡＮＩＵＭ２００３）
石油情報センター http://oil-info.ieej.or.jp/whats_sekiyu/1-5.html
可採年数は、５０年分
石油は無限にあるものではなく、限られた天然資源の一つです。では、果たしてあとどれくらいあるのか、気になるところですね。ひとつの目安として、可採年数という数値が使われます。
２００６年末では、あと５０年。もっとも、これは現在確認されている埋蔵量から算出された数字であって、５０年を過ぎるとなくなってしまうわけではありません。
可採年数は、生産量の増減や開発技術の向上によって、変動します。
可採年数は、生産によって減少しますが、新たな油田の発見や開発技術の向上によって、増加することもあり、変動します。実際には、20年以上も前から30年を超える数字をキープし続けており、今後も技術の発展とともに、石油の可採年数は維持・増加が期待できるのです。大切な石油を確保し続けるために、これからも、一層の技術革新を行っていく必要があります。
海水からウランを回収する技術を開発しています http://www.jaea.go.jp/jaeri/jpn/publish/01/ff/ff43/topics.html
現在、日本のウラン消費量は年間約6,000トンですから、１年間に運ばれてくるウランの約0.1％を回収するだけで、日本国内で消費する分を賄えることになります。
netenergy http://www1.kamakuranet.ne.jp/oilpeak/oil_depletion/netenergy.html
海水ウランが資源として無意味なのは、ウランを濃縮するために使われる消費エネルギーが莫大だからである。一般論だが、この濃集こそが資源の本質である。
「メタンハイドレートは資源ではない」石井吉徳・元国立環境研究所長 — オルタナ: 環境とCSRにフォーカスした日本唯一のビジネス情報誌「オルタナ」 http://www.alterna.co.jp/7097
レアメタル - 日刊工業新聞 Business Line - 業界展望台 http://www.nikkan.co.jp/adv/gyoukai/2008/080818.html
その中でも最近注目されている鉱種の一つがテルル。国際相場は過去５年間で７倍以上に上昇した。テルルはＤＶＤやＣＤの材料として使用されてきたが、ここにきて太陽電池向けに需要が増加している。
太陽電池の主流は「結晶シリコン系」だったが、近年では原材料のシリン不足から「非シリコン系」の開発が活発化している。その選択肢の一つが化合物半導体系でレアメタルはその材料として不可欠となっている。
日本国内ではＣＩＳ（銅、インジウム、セレン）太陽電池の開発を進める動きが活発化しているが、海外では高性能で安価なことなどから、ＣｄＴｅ（カドミウム、テルル）の生産を拡大している。「数年前までテルルの需要はほとんどなかった」（業界関係者）が、急激な需要増により需給にひっ迫感が出てきているという。
レアメタル価格高騰 太陽光発電向け２〜５割 - 太陽光発電と暮らすお手伝い。株式会社テルッツォ http://www.terzo.co.jp/archives/news/post_173.html
レアメタル価格高騰 太陽光発電向け２〜５割
太陽光発電システムに使うレアメタル（希少金属）の価格が高騰している。欧米諸国や中国が太陽光発電を推進して需要が伸びているうえ、東京電力の原子力発電所事故の影響で普及が加速するとの見方が広がった。次世代の太陽光パネルに不可欠なインジウムやガリウムは昨年末比で２〜５割値上がりした。今後、パネルメーカーのコスト増につながりそうだ。
高騰しているのは「ＣＩＧＳ型」と呼ぶ薄膜型太陽光パネルの主原料になるレアメタル。薄膜型パネルを使った装置は軽くて発電効率に優れる。現在主力の結晶系シリコン型からシェアを奪っている。
インジウムの取引価格は１キログラム710ドル（中心値）と、昨年12月下旬に比べて26％上昇。2007年秋以来の高値となった。ガリウムやセレンも昨年末より約５割高い。
日本では原発事故で火力発電燃料の代替需要が膨らんでいるが、二酸化炭素の排出量が多いことから自然エネルギーへの期待が高まっている。インジウムなどには「実需だけでなく、太陽光発電が伸びるとみた投機的な買いも入っている」（レアメタル専門商社）。
国内外の太陽光パネルメーカーは政府の支援策を受けて増産を急いでいる。昭和シェル石油の子会社で業界大手のソーラーフロンティア（東京・港）は２月に薄膜型の新工場を稼働。７月には生産能力を年90万キロワットと、現在の約10倍に引き上げる。
インジウムは液晶パネル、ガリウムは発光ダイオード（ＬＥＤ）にも使う。いずれも主産国の中国からの輸出が伸び悩む一方、デジタル家電向けの需要も堅調で品不足感が強く、今年初めから値上がりに転じていた。
このほか、風力発電機の中核部品である強力磁石に使うレアアース（希土類）のネオジムは、３月末時点で１カ月前に比べ約３割値上がりした。電気自動車の生産増加や中国の輸出減少に加え、「原発に代わって風力発電機の設置が進むとの思惑から投機資金が流入している」（同）という。
レアメタルシリーズ2010 インジウム及びガリウムの需要・供給・価格動向等 http://www.jogmec.go.jp/mric_web/kogyojoho/2010-05/MRv40n1-09.pdf
レアメタル備蓄制度では、2009 年度に新規備蓄対象鉱種としてインジウム及びガリウムの２鉱種を追加しました。
（中略）
インジウムは、その100％が亜鉛等の副産物として生産されているため、亜鉛等の需給・価格に生産が左右される、という特殊性を有している。また、地金の生産が日本を中心とした極東地域に集中しており、かつ、需要も日本が８割を占めている。日本にとっては国内産鉱石の供給が無くなり一次地金生産原料も輸入に100％頼らざるを得ないという供給面の問題もある。さらに需要面でも、今後、ITO ターゲット材需要が堅調に推移すると見られているため、その安定供給が懸念されているところである。ただし、インジウムはリサイクルがかなり進んでおり、これは安定供給を考える上ではプラス材料である。なお、中国は、他の鉱種と同様、国内資源を守り内需を優先する様々な政策を実施して、需給・価格に影響を及ぼしている。中国の動向を常に把握することはさらに重要である。
（中略）
ガリウムの用途では、光デバイス（LED、LD 等）及び電子デバイス（携帯電話・衛星通信・光通信機器用の素子）が大きな用途である。発光ダイオード（LED）は高輝度化が進み、家電品・携帯電話他、多くの用途で用いられる。近年、特に携帯電話用電子デバイス及び赤外LED 用途が伸びている。ただし、携帯電話用デバイスは、シリコンデバイスとの競合や小型化の影響等により、必ずしも製品台数の増加状況とは傾向が一致していない。また、インジウムと同様、CIGS 化合物（銅・インジウム・ガリウム・セレン）をターゲット材として用いる太陽電池需要は、実際に生産が開始され、まとまった需要量も出てきている。世界の太陽光発電の動向によっては、将来需要は大きく増加する可能性がある。さらには、白色LED が室内外の照明用途で実用化されれば、消費電力が現在の10 分の１以下、寿命は10 倍以上になると見込まれており、これは需要増の要因になる可能性がある。
（中略）
ガリウムの主要原料鉱石のボーキサイトの埋蔵量は豊富であり、それらの中に存在するガリウム量は、世界合計で100 万ｔ以上と言われている。経済的に採掘可能なボーキサイトはそのうちの数％と考えられ、ガリウム資源としては数万ｔ程度の新規生産が将来的には可能であると考えられる。さらには、地域的にもあまり偏在性は多くない。
（中略）
一方、供給面では、2002 年以降の価格低迷で生産撤退・操業中止があったものの、基本的には生産国が比較的分散し、安定して生産されているため、現在のところ問題はほとんど無い。ガリウムの生産は、アルミニウム（他には亜鉛の場合もある）の生産に左右されるために、一時的な供給不足は考えられるが、中長期的には生産余力は十分にあり、ガリウム資源枯渇の問題は当分起こらないと考えられる。
昭和シェル子会社とIBM、レアメタル不要のCZTS系太陽電池を共同開発 | CSR・環境ニュース | 環境とCSRの専門メディア ecool（エクール） http://www.ecool.jp/news/2010/10/solarfrontier19-915.html
昭和シェルの100％子会社で太陽電池の製造・販売などを手掛けるソーラーフロンティアは19日、米IBMと希少金属（レアメタル）不要のCZTS（Copper, Zinc, Tin, Sulfur, Selenium〔銅、亜鉛、スズ、硫黄、セレン〕）太陽電池セルの共同開発で合意したと発表した。
原発が全停止した日本、しかし炭素排出量は増加せず：米政府の調査結果｜WIRED.jp http://wired.jp/2016/09/14/japans-lurch-away/
