■人間は元来残忍なのか―祖先のチンパンジーにみる本性 - WSJ http://jp.wsj.com/news/articles/SB11875414796426453974304580245571855101174
無理して頭の良い記事を書こうとして滑っている。細かい突っ込み所が幾つも有る。記事本文中に書かれている通り、チンパンジーは人間の祖先ではないし、遺伝子の近さと人間の犯罪の比較は飛躍し過ぎている。ボノボの行動を犯罪と書いているが動物の殺し合いは犯罪でもなんでもない。何を書こうとしているのかあまり纏まっていない。
女性の統治者がより良い世界作る―戦争の可能性は低下＝米人類学者 - WSJ http://jp.wsj.com/articles/SB11167655035836774773204580504712826687200
突っ込み所だらけの記事。
>これまでの研究で、女性は将来的に重視される多くの点で男性より優れていることが分かっている。
>あらゆる戦争は男性的である。
>そう考えるだけの十分な根拠がある。
>なぜなら女性のほうが男性よりも大きく世界の統治に貢献することができるからだ。
以上の文には根拠が何一つ挙げられていない。
>狩猟採集民として暮らしていたわれわれの先祖は小規模の移動可能な共同体に暮らし、集団としての決定はお互いをよく知っている男女が顔を合わせて行った。男たちは権力を握ろうとしたが、容易ではなかった。男たちは狩りで目立つことはできたが、男の地位を上げる万国共通の行為である戦争はそうあることではなかった。
変化が起きたのは、多くの狩猟採集民が集まって定住したときだった。定住すると、貴族や庶民、奴隷が現れ、争いが頻繁に起きた。男性は家族からさらに距離を置き、女性は男性の争いの対象になった。政治は男性の仕事となり、政治が行われる公の場で男性は女性の名誉を傷つけたり、女性をのけ者にしたりすることがあった。農耕が始まったり集団の長という地位ができたり、帝国が出現すると、こうした傾向はますます強くなった。
>当時のルールとは、女性も男性もそれぞれ仕事をする、責任を共有する、話をする、話を聞く、子どもの世話をする、というものだ。男性は圧倒的な優位に立つことはなかった。それができなかったからだ。女性は毎晩、たき火のそばで男性の権力者に真実を語り、意見を表明していた。暴力もあった。主に男性によるものだったが、イデオロギーの対立に起因するというより、ほとんどが偶発的に起きたものだった。
まるで見てきたかの様に狩猟採集民時代の人間の性的役割を語っているが有史以前の社会を語る根拠は何なのか。
>女性の指導者の行動様式は男性のそれとは異なることが裏付けられつつある。
根拠が無い。2013年10月の米国議会の一例しか挙げられていない。
>その結果、女性市長は男性に比べて、予算プロセスを変更したり幅広い参加を求めたりする可能性が非常に高かった。
市長職は性差が顕れるという事が確かだとして、この女性の特徴は市民にとって喜ばしい性質のものなのか。
■電気自動車からドローンまで「次のIT」を支えるあの電池 | 高城剛 | コラム | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト http://www.newsweekjapan.jp/takashiro/2016/05/post-2.php
「リチウムイオン電池は航空機への持ち込みが制限されている」というだけの10行で済む記事。
知っておくべき難民の現実 | ワールド | 最新記事 | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2015/09/post-3935.php
『
難民自身が人的資源としての潜在力を持っている。レバノン、ヨルダン、トルコで暮らす難民の大半は、失業率の高さや難民が職を奪うという懸念を理由に就労を許可されていない。しかし危機が長引く今、こうした方針は考え直すべきではないか。
手段と機会があれば、難民は自活できることを忘れてはならない。中所得国だったシリアからの難民には、教師や農業関係者など専門スキルを持つ人が多い。話を聞いた難民たちは、働くことさえできれば自力で生きられるのに、と繰り返していた。
』
「考え直すべきではないか」と軽々しく唱えている。就労を許可して難民が職を奪い現地の失業率が上がった場合難民は更に疎まれるだけだ。難民を助ける為なら失業も厭うなと言っている様に読める。
「手段と機会があれば」という前提も万能過ぎる。その前提を実現する為にどれだけの負担が発生するか考慮せず現実を一跨ぎした空想を提唱している。
■ロイター | 経済、株価、ビジネス、政治ニュース https://jp.reuters.com/
携帯電話向けの表示は記事の投稿日時が記載されていない。
コラム：ロボット・ＡＩ・ＩｏＴが導く日本の製造業「ルネサンス」 | Reuters http://jp.reuters.com/article/2015/08/05/column-tamaki-idJPKCN0QA08S20150805?sp=true
読点が多い。
■［週刊ハンギョレ21］韓国が今のように暮らせているのは日本のお金のおかげだって？ : ハンギョレ21 : hankyoreh japan http://japan.hani.co.kr/arti/h21/34037.html
韓日協定、日清戦争、露日戦争と日本とは一部の単語で国の順番が違う。
日本を批判する目的のみでドイツを讃えている。
根拠が明示されていない。
被害者なのだからこの程度の要求は当然だ、という被害者感情が強い。
結局
「韓国が今のように暮らせているのは、1965年の韓日協定の時に日本が渡したお金のおかげが大きいのではないか」
という問いには答えていない。
>1965年に屈辱的な韓日協定で受け取ったお金(賠償金でなく独立祝賀金)は無償3億ドルなど合計5億ドルだった。
日本政府が朝鮮半島に放棄した工場や学校といった53億ドル分という資産を勘定に入れていない。
■人間の一夫一婦制、理由は「真実の愛」でなく細菌 研究 写真1枚 国際ニュース：AFPBB News http://www.afpbb.com/articles/-/3083813
一夫一妻制は農耕時代に性病で確立されたと推測しているが、何故性病の蔓延が収まった現在でも一夫一妻制が続いているのか。一夫多妻制の動物も性病が蔓延すれば一夫一妻制に切り替わるのか。数理モデル有りきの仮説に見える。
独大統領がポーランドに許し請う 第2次大戦最初の空襲被災地で式典 写真12枚 国際ニュース：AFPBB News https://www.afpbb.com/articles/-/3242413
> シュタインマイヤー大統領は、「ポーランドで人道に対する罪を犯したのはドイツだ。それは終わったことで、欧州に対する国家社会主義者（ナチス・ドイツ）の恐怖の支配は、ドイツ史において取るに足らない出来事だと主張する人は誰であれ、自分自身のためにそう判断しているのだ」「私たちは決して忘れない。記憶にとどめたいと願っており、そうしていく」と話した。
この発言は、極右政党「ドイツのための選択肢（AfD）」の指導者の一人であるアレクサンダー・ガウラント（Alexander Gauland）氏が、12年間のドイツ第三帝国（Third Reich）時代について、ドイツの輝かしい過去における「鳥のふんの染み」と評したことに言及したものとみられる。
この場合の「鳥のふんの染み」とは、汚らわしいという意味ではなく取るに足らないという意味の比喩なのか。
■CNN.co.jp : 「アメリカンドリーム」、今は非白人層のもの？ 米調査 http://www.cnn.co.jp/business/35066883.html
『
それによると、白人層は非白人層に比べ、「アメリカンドリームは衰退しつつある」と答えた人が圧倒的に多かった。
「今の暮らしがアメリカンドリーム」または「いずれそうなれる」という回答は、白人以外の層では８割を超えたのに対し、白人層では７割に満たなかった。
』
7割未満に対する8割超は圧倒的な差ではない。69%と81%かも知れない。
CNN.co.jp : 新型コロナ対策、際立つ女性リーダーの手腕 スピードと実行力で拡大阻止 https://www.cnn.co.jp/world/35152496.html
女権論者が新型コロナウイルスの事件にかこつけて自分の思想を乗せた記事。
>ニュージーランドでは首相がいち早く行動し、国境を閉ざすとともに１カ月間にわたる全国的な都市の封鎖措置に踏み切った。この結果、同国における新型コロナウイルスの死者は９人にとどまっている。
>それでもアーダーン首相は３月１９日の時点で海外からの旅行者の入国を禁止し、同２３日には４週間にわたる全国的なロックダウン（都市封鎖）を発表した。
ニュージーランドは死者数は人口の少なさを反映して少ないものの、首相の決断ははっきりと遅く「いち早く」とは言えない。
>上記のケースをはじめとして、女性の率いる政府がパンデミックの対応で成功を収めているのは大変注目に値する。何といっても世界の指導者のうち女性の占める割合は７％に満たないのだから。
何を以って成功の基準としているのか説明が無い。
下部には「選挙によって選ばれた国家元首１５２人のうち女性はわずか１０人だった。」と書かれているがこの記事には6人の女性指導者についてしか書かれていない。
>人口８３００万人のドイツでは感染者の数が１３万２０００人を超えているが、１００万人当たりの死者数は極めて少ない。
何故人口数と感染者数は載せるのに死者数は載せないのか。
>どの国も新型コロナウイルスの死者の割合が他の欧州諸国と比較して小さい。
>現在、同国の新型コロナウイルスによる死亡率は、他の欧州諸国の大半をはるかにしのぐ水準にまで跳ね上がっている。
具体的な数字の比較が無い。
>同様に英国のジョンソン首相も、公衆衛生上の危機を深刻には受け止めず、集会の制限といった対策の導入を拒んだ。
ジョンソン首相の動画も「評判を呼び、世界中に拡散し」ているが、同じ事をしたヤコブス首相と比較して扱いが偏向している。
>少なくとも、一定の割合以上の女性リーダーがパンデミックの封じ込めに現時点で成功しているという事実に照らして、我々は性の平等が各国の公衆衛生と国際安全保障にとって極めて重要なものだとの認識を持ってしかるべきだろう。
現実に則さない結論。この記事は指導者を男性女性で分けるのではなく右利き左利きで分けても成り立つ。
■日本とクジラ なぜ日本は捕鯨をするのか - BBCニュース https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-35529672
>世界からは激しく非難されている。もちろん経済的な理由もない。
「世界」という主語が大き過ぎる。
経済的理由が無いという証明が無い。
>ある政府高官がかつて私に「日本人はウサギは絶対食べない。だからといって英国人に食べるなとは言わない」と言ったことがある。なので私は、ウサギは絶滅危惧種とは言えない、と指摘しておいた。
ミンククジラも絶滅危惧種ではない事を無視している。
>和歌山県太地は毎年のイルカ漁で有名だ。有名どころか、悪名高いと言う人もいるかもしれないが。
悪名高い、という評価は主観的。
>しかし、国際司法裁判所（ICJ、オランダ・ハーグ）はその言い分をひとつひとつ徹底的に突き崩してきた。
具体的にどうひとつひとつ徹底的に突き崩してきたのか説明が無い。
>規模を縮小した新たな捕鯨計画はICJの要求を満たしているというのが日本の説明だったが、それを信じた人はほとんどいない。
「ほとんど」とは具体的に何人なのか。
>環境保護団体グリーンピース・ジャパンで働いたことがある佐久間さんは、「捕鯨は日本にとってメリットがない。（中略）しかし、誰も止めることができないでいる」と話す。
メリットが無い、誰も止めることができないという説明に証明が無い。
>店にいた客はみな中年のサラリーマンだった。クジラの肉を食べて50年前の給食を懐かしむ人たちだ。
これは一人ひとり鯨肉を食べる理由を訊いて回ったのか。
>とても陳腐に聞こえるかもしれない。しかし、日本が捕鯨を続ける決意が固いのは、捕鯨関係者が多い選挙区から選出された数人の国会議員と、予算を失いたくない数百人の官僚たちのせいと言えるかもしれないのだ。
かもしれない、で済ませていて証明が無い。
日本はなぜ捕鯨を再開するのか 論理に反してまで - BBCニュース https://www.bbc.com/japanese/video-34981179
>国際的な反発があるなかで1年ぶりの捕鯨活動となる。捕鯨再開は、国際世論や国際司法裁判所の判断、そして論理にも反しているが、日本はなぜそうするのか。
国際的な反発、国際世論とは具体的に何箇国なのか。
論理に反するという理由が説明されていない。
